執筆 新潟県弁護士会 弁護士齋藤裕（2019年度新潟県弁護士会会長、2023年度日弁連副会長）
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１ 著作物とは何か？
他人の著作物を勝手に複製、翻案等をした場合には著作権侵害となる可能性があります。
しかし、そもそも「著作物」とは何かというのは簡単な問題ではありません。
著作権法２条１項１号は、著作物であるためには、「思想又は感情を創作的に表現したもの」である必要があるとしています。
ここで問題となるのは、「表現したもの」です。
頭の中にあるだけのもの、単なるアイデアやビジネスモデルといったものはそれら自体は保護の対象にはなりません。
逆に、「思想又は感情を創作的に表現したもの」であれば、一般的に芸術として評価されるようなものでなくとも、例えばチラシなどのようなものでも著作物に該当する可能性はあります。
著作権法第十条は、「この法律にいう著作物を例示すると、おおむね次のとおりである。」として
ということで、重要なのは「創作性」の要件ということになりますが、この「創作性」の要件をめぐり、大阪地裁平成３１年１月２４日判決、大阪高裁令和１年７月２５日判決は、コンタクトレンズ販売店のチラシについて著作物に該当しないとしています。
大阪地裁判決は、チラシ中の「検査なし スグ買える！」などのキャッチフレーズについて、「眼科での受診（検査）なしでコンタクトレンズをすぐ買えるという旧大阪駅前店のビジネスモデルによる利便性を、文章を若干省略しつつそのまま記載したものにすぎず、そこに個性が現れているということはできない」等として、著作物と言えないとしました。
その他の表現についても、ありふれた表現方法である、表現方法の選択の幅が狭いなどとして創作性はない、著作物ではないとしました。
大阪高裁もこの判断を是としています。
このように、ビジネスモデルを普通の方法で記載したに過ぎないもの、ありふれた表現方法で表現したに過ぎないものは創作性がなく、著作物に該当しないというのが一般的な理解です。
２ 写真と著作権
写真は対象物をありのままに写し取るという性質を持っています。
他方、現在では写真も芸術となりうる場合があることは一般的に認識されているところです。
そのため、写真の中にも著作権の対象となるものがありますが、すべての写真が著作権の対象となるわけではありません。
以下、写真の著作物性について解説します。
３ 著作権法の定義と著作物に該当する写真
著作権法は、著作権や著作者人格権による保護の対象となる著作物について、「思想又は感情を創作的に表現したものであつて、文芸、学術、美術又は音楽の範囲に属するものをいう。」と定義しています（２条）。
よって、「思想又は感情を創作的に表現した」と言える写真が著作物となりますが、どのような写真がこの要件を満たすでしょうか？
写真を著作物性と認めた裁判例
東京地裁令和３年３月２６日判決は、スマホにより撮影され、インスタグラムに投稿された写真について「本件写真は，原告自身及び上記洋服が際立って見えるよう工夫され，構図，カメラアングルの設定，シャッターチャンスの捕捉等において原告の思想等を創作的に表現したものであると認められるから，著作物に該当」するとしています。
大阪地裁令和６年６月１３日判決も、カメラマンが撮影し、構図等において独自性があるとして写真の著作物性を認めています。参照：写真の著作物性を認めた判決
東京地裁令和６年６月２１日判決は、旅館の料理等の写真について、「本件旅館の施設及び本件旅館で提供されている料理等を撮影したものであること、本件各写真の撮影は、上記の施設や料理等の魅力を伝えるために、被写体の選択・構図、カメラアングル及び照明等を調整して行われた」等として著作物性を認めました。参照・旅館の写真の著作物性を認めた判決
東京地裁令和６年１１月１４日判決は、釣り具を撮影した写真について、「本件各写真は、原告代表者が原告ウェブサイト等で本件商品を広告販売するために撮影したものであること、本件各写真の撮影は、本件商品を様々な角度から接写しつつ美しい画像とするために、被写体の配置、背景、光源、カメラアングル等を調整して行われた」として著作物性を認めました。参照：釣り具の写真の著作物性を認めた裁判例
写真の著作物性を否定した裁判例
東京地裁令和５年７月６日決定は、以下のとおり述べ、構図等において工夫をした形跡のない写真について著作物性を認めませんでした。
「本件写真は、発信者情報開示仮処分命令申立事件に関する申立書及びこれに関する書面をｉＰｈｏｎｅで撮影したものであるところ、その内容は、「管轄上申書」と題する書面等を重ねた上、若干斜めに「発信者情報開示仮処分命令申立書」と題する書面を重ね、ほぼ真上からこれを撮影したものであり、本件写真の左右には余白があるものの、上記各書面は本件写真の大部分を占めており、そのほとんどの部分が写真の枠内に収まっていることが認められる。」
「上記認定事実によれば、本件写真の構図は、書面等をその大体の部分が写真の枠内に収まるようにほぼ真上から撮影するというごくありふれたものであり、光量、シャッタースピード、ズーム倍率等についても、原告において格別の工夫がされたものと認めることはできない。」
「そうすると、本件写真は、ありふれた表現にとどまるものであるから、原告の思想又は感情を創作的に表現したものとはいえず、本件写真が著作物に該当するものと認めることはできない。」
東京地裁令和５年７月６日判決も、発信者情報開示仮処分申立書の写真について、
ⅰ 写真の構図が、書面等をその大体の部分が写真の枠内に収まるようにほぼ真上から撮影するというごくありふれたものであること、
ⅱ 光量、シャッタースピード、ズーム倍率等について格別の工夫もなされてないものであること
を踏まえ、著作物該当性がないとしました。
写真が著作物と言える要件
以上のとおり、
・構図
・カメラアングル
・シャッターチャンスの捕捉
・被写体の選択、配置、被写体への作為
・撮影時期・時間帯・天候・場所の選定
・撮影方法
に工夫をこらしたと認められれば、アマチュアが、スマホのようなもので撮影したようなものであっても著作物として認められることになります。
SNS等に投稿するような写真等は何らかの意味で工夫をしている事例が多いでしょうから、基本的には著作物に該当するくらいの感覚でいた方が無難と思われます。
４ 写真著作物と引用
なお、写真が著作物に該当する場合であっても、著作権者以外の者がそれをSNS等で拡散等する行為がただちに著作権法に違反するわけではありません。
著作権法３２条１項は、他人の著作物は、公正な慣行に合致するものであり、かつ、報道、批評、研究、その他の目的上正当な範囲内で行われる場合には、これを引用することができるとしています。
ですから、著作物である写真も、著作権法３２条１項の引用として利用することができる場合があります。
このような引用として認められるかどうかは、対象となる写真、それを利用する表現内容・目的、写真の掲載態様等から判断されることになります。
例えば、発信者情報開示仮処分命令申立書の写真を添付し、第三者がSNS上で投稿したという事件について、東京地裁令和５年７月６日判決は、当該投稿は、写真にのっている仮処分申立書について受付印がないという批評をするために写真を引用したものであり、批評の目的上正当な範囲内で写真を利用したものとして、著作権法３２条１項により許されるとしました。
東京地裁令和６年９月２６日判決は、聖教新聞に掲載された報道写真を撮影したものをツイッターで送信したことについて、著作権法３２条１項により許されるとしました。
同判決は、
ⅰ 聖教新聞のごく一部の記事をスマートフォンで撮影し、その写真とともに、上記記事に関する批評をツイッターに投稿したこと
ⅱ スマートフォンで撮影された上記記事には、聖教新聞に掲載された本件各写真が含まれているものの、本件各写真の構図は総じてありふれたものであり、ツイッターに投稿された上記写真に映し出された本件各写真は、被告が聖教新聞の紙面に掲載されていたものをスマートフォンで撮影し更にツイッターに投稿したものであるから、全体として不鮮明であり、その画質は粗く細部は捨象されていること
ⅲ ツイッターに投稿された上記写真に映し出された本件各写真の上記態様に鑑みると、その不鮮明な本件各写真が独立して二次的に利用されるおそれは、極めて低いというべきであること
などの事実を踏まえ、「これらの事情の下においては、上記認定に係る本件各写真の性質、その利用目的、ツイッターへの掲載態様、著作権者である原告に及ぼす影響の程度などを、社会通念に照らして総合考慮すれば、被告が聖教新聞掲載に係る本件各写真をスマートフォンで写してこれをツイッターに掲載して利用する行為は、公正な慣行に合致し、かつ、引用の目的上正当な範囲内であると認めるのが相当である。」としたものです。
このように、批評や主張をわかりやすくするために写真を利用する場合であるかどうかが主要な基準となります。
その上で、利用対象となる写真の独創性、利用される際の鮮明さ、利用対象となる写真の二次利用の危険性などを加味して著作権法３２条１項の適用の有無が判断されることになります。
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